１．経緯
当センターは、水産土木事業の設計・積算業務等に利用していただくために、昭和63年度から「積算技術情報資料」を毎年発行しています。

この資料は、水産土木事業に関する様々な二次製品等が販売される中で、安心して利用できる製品のリストを、関係都道府県、市町村等にご紹介するものであり、水産土木事業に使用する製品の概要、製品メーカー等への問合先等の情報を提供し、積算業務の入口資料としてお役に立てるよう配慮したものとなっています。

２．積算技術情報資料の概要
資料に掲載する製品は44項目に分類され、製品毎に製品の内容や連絡先等が整理され、検索しやすい資料となっています。2020年度版の資料は、2020年11月4日に積算技術情報検討委員会を開催し、外部からの水産土木技術の専門家3名により製品登録の妥当性等について検討していただき、その結果、新たな10製品を加え、合計317の製品を掲載することとなりました。

この資料は、沿海39都道府県の本庁や出先機関、当センターの会員である市町村、国の行政機関等に加え、300を超える当センターの会員以外の沿海市町村にも配布を行っております。

本ホームページには、下記により本資料のPDF版を掲載します。更に詳細等をお知りになりたい方は当センターまでご照会ください。

積算技術情報資料2020年度版 （PDF版）
　01表紙
　02目次等
　03-1登録製品の分類別抄録記事　P1～P39
　03-2登録製品の分類別抄録記事　P40～P81
　03-3登録製品の分類別抄録記事　P82～P112
　04登録会社の連絡先一覧表　　　P300～P317
　05製品毎資料　　　　　　　　　P400～P478
　06製品別索引　　　　　　　　　P500～P509
　07会社別製品索引　　　　　　　P510～P519
　08参考資料　　　　　　　　　　P520～P526